社内コミュニケーション改善計画、グローバル展開の第一歩として
統合コミュニケーションシステムをベースにしたIP電話を導入

[ 2010年3月23日掲載 ]

日揮株式会社（以下、日揮）様では、社内のコミュニケーション改善という大きな目標のもと、富士通の統合コミュニケーションシステム（注1）を採用。まず横浜本社にIP電話を導入し、コミュニケーションロスを大幅に解消しました。今後も、社内ポータルの構築や他拠点のIP化など、明確なビジョンに沿った改革を進めていく予定です。

導入の背景

社内コミュニケーション改善のために、電話インフラの改革を決定しました。

石油・天然ガスのエネルギープラント建設などで、世界有数のエンジニアリング会社として知られる日揮様は、アジア・欧州・中近東・アフリカ・南米など世界各国でグローバルな事業を展開しています。

日揮様のプロジェクトは、社員、関連会社、そして顧客を含めて、膨大な多国籍スタッフの上に成り立っています。その貴重なヒューマンリソースを最大限に生かし、プロジェクトをスムーズに進行させるためには、コミュニケーションの充実が必要不可欠です。

そのため、日揮様では、2007年夏から「社内のコミュニケーション改善」を目標にした検討会やリサーチを開始したのですが、現状分析やツールの検討などを行なう中で「最も身近なコミュニケーションツールである電話インフラの改革が必要ではないか」という話が挙がってきたのです。

折しも横浜本社のPBXがリプレイス時期を迎えるということもあり、2008年夏には電話インフラを含めた総合的な見直しを決定、そのパートナーとして選ばれたのが富士通でした。

採用のポイント

当社の現状と目標を最も理解しているパートナー、それが富士通でした。

日揮様がなぜ、社内コミュニケーション改善のパートナーとして富士通を選んだのか、それには3つの大きな理由がありました。

• リプレイス前のPBXが富士通製であり、社内ネットワークなどのインフラ環境整備や保守なども富士通が対応してきた。そのため、既存の電話設備・コミュニケーション環境を熟知している。
• 海外ではIP電話のデファクト・スタンダードともいえるCiscoと業務提携しているので、グローバルな展開を行う上で強力な支援を期待できる。
• 社内コミュニケーションの質をさらに改善していくには、IPネットワークを活用した新しいコミュニケーション手段の導入やシステム連携が欠かせない。富士通はSIベンダーとして、それに必要なソリューションや製品を提案・提供していく力がある。

さらに、スケジュールや仕様への要望に対しても柔軟に対応してくれる、豊富な知識を持つ人材が多い、といった点も選択理由になったとのことです。

（注）本事例中に記載の肩書きや数値、固有名詞等は掲載日現在のものであり、このページの閲覧時には変更されている可能性があることをご了承ください。